附属平野小学校による一大プロジェクトが4月から始動しています。 同校が推進する研究テーマ「BYOD社会に対応するスマートディバイスの効果的な教育的利用」が，パナソニック教育財団の平成28年度実践研究助成の特別研究指定校に認定され，4月18日（月）に授業視察が行われました。同財団は，学校教育の情報化を推進するための実践研究・助成活動を展開しており，特別研究指定校は本校を合わせて全国で5校のみです。 BYODとは，「Bring Your Own Device」の略称で，自身が所有するスマートフォンやタブレットなどの情報端末を業務で利用することを指します。授業では，児童がそれぞれのタブレット端末を駆使して，国語における音読する際のポイントをタッチペンで記し，それをほかの児童と比較考察するなどのグループ学習に取り組みました。 一連のプロジェクトを指揮する同校の松浦智史教諭は「1人1台の学習環境が整うことで，アクティブ・ラーニングや，端末を家に持ち帰っての予習学習など，学習スタイルに広がりができます。一方，BYOD普及のボトルネックとなっている情報セキュリティやモラル教育についても，模範となる仕組みをつくっていきたい」と抱負を語っています。また，峯明秀校長は「大学研究の実践校という枠組みを脱却し，日本全体が推進する『子どもが主役となる教育』のロールモデルとなるよう取り組んでいく。目標は2030年の教育課程にこの成果を組み込むこと」と意気込みました。 授業視察後，同財団常務理事の藤田稔氏は「注目すべき研究テーマで，世に問うものである。全国の学校に普及する成果を出せるよう，本財団も人的・財政的に支援していく」と期待を寄せていました。
[左写真]パナソニック財団の関係者らによる授業視察の様子[右写真]それぞれのタブレット端末を使ってグループ学習をする児童たち
（広報室）