企業・団体等との包括連携協定一覧
包括連携協定は、教育・研究等の分野で相互に連携し、各種教育課題の解決に資するとともに、SDGsや超スマート社会に対応した学校・教育現場の実現に寄与することを目的としています。
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Sky株式会社
(令和2年3月23日締結)
株式会社セレッソ大阪
(令和2年4月15日締結)
キヤノンITソリューションズ株式会社
(令和2年4月20日締結)
東京書籍株式会社
(令和2年4月28日締結)
エプソン販売株式会社
(令和2年6月11日締結)
株式会社ナスピア
(令和2年7月1日締結)
株式会社新興出版社啓林館
(令和2年11月1日締結)
ケニス株式会社
(令和2年11月1日締結)
テクノホライゾン株式会社
(令和3年2月1日締結)
株式会社日経BP
(令和3年8月1日締結)
コニカミノルタ株式会社
(令和4年1月20日締結)
キッズプラザ大阪
(令和4年2月1日締結)
株式会社学研ホールディングス
(令和4年4月21日締結)
日本文教出版株式会社
(令和4年12月26日締結)
公益財団法人教科書研究センター
(令和5年10月20日締結)
一般財団法人大阪教育文化振興財団
(令和5年11月13日締結)
株式会社読売新聞大阪本社
(令和5年11月29日締結)
公益財団法人海外子女教育振興財団
(令和5年12月12日締結)
株式会社マウスコンピューター
(令和6年1月30日締結)
NPO法人コンソーシアムTIES
(令和6年3月5日締結)
株式会社NTT ExCパートナー
(令和6年4月12日締結)
レノボ・ジャパン合同会社
(令和6年4月16日締結)
一般社団法人デジタル人材共創連盟
(令和6年5月1日締結)
財務省 近畿財務局
(令和6年10月10日締結)