センター紹介
これからの学校には、組織体として、子どもたちに知識基盤社会を生きる力、予測困難な時代を生き抜く力を育成する教育の充実と、同時に、様々な今日的課題への対応力の向上が求められています。その学校を支える力ある教員の養成と現職教員の専門性や指導力の向上は緊急の課題であり、大学における教員養成教育と現職教員の再教育を含む教師教育に新たなイノベーションが必要とされる状況にあります。さらには、教員の大量退職に伴う急速な世代交代が進行中であり、初任期教員の育成とスクールリーダーとなる教員の力量形成が大きな課題となっています。
教職教育研究センターは、教育実践総合センターと生涯学習教育研究センターを母体として設立した教職教育研究開発センターの活動を発展的に継承しながら、平成24年度から名称を変更し新たに出発することとしました。今日的な教育課題と要請に より的確に対応するため、本学と地域社会を結ぶ研究と教育実践の拠点としての役割を担います。併せて、当初、同和教育研究センターとして発足した経緯を踏まえ、引き続き本学及び地域の生活・人権教育の推進に寄与していきます。 具体的には、本学と教育現場や教育委員会との緊密な連携協力のもとに、今日の学校・地域の教育や生涯学習が抱える諸課題の調査研究や支援活動、教育実習及び現職教員の実践的教育プログラムの開発実施、教育臨床や相談活動の推進、生涯学習や社会教育行政支援の各種事業の企画実施などの課題に取組みます。こうした横断的な課題に機能的に対応できるよう、2012年度には新たに教職開発部門を設置するなど４部門に再編し、さらに2015年度には人権・生活科教育部門、教師教育部門、地域連携部門の3部門体制へと切り替えて、必要な組織的な整備を図りました。今後は、大学と地域の教育の充実発展に貢献する総合的な教育研究センターとして一層の機能充実を目指します。
センターには次の３部門があります。
| 部門 |
主な業務 |
| 人権・生活科教育部門 |
- 人権教育の研究及び指導・助言並びに人権教育を基礎にした教師教育の研究
- 生活科教育の理論的・実践的研究及び生活科教育の実践についての指導・助言
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| 教師教育部門 |
- 教師教育の質保証及び教職課程の改善に資する研究調査並びにそのカリキュラム開発
- 教育実習の理論的・実践的研究並びに教育実習プログラムの開発及び教育実習の企画・実施・評価
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| 地域連携部門 |
- 学校・地域・教育委員会等との連携による教師教育及び教育臨床問題についての研究と指導・助言
- 地域・教育委員会等との連携による社会教育及び生涯学習活動の研究と指導・助言
- 大学開放に関する研究開発及び事業の企画・実施
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