新型コロナウイルス感染症罹患者の発生を想定したBCP研修を，9月24日（木）にMicrosoft Teamsを活用したオンラインの訓練形式で実施しました。 この研修会は，災害を始めとする危機発生時の被害を最小限にし，教育研究活動の速やかな再開をめざすことを目的に作成している事業継続計画（BCP）の改善を図るため，平成３０年度から年に一度行っているものです。 研修の開会に先立ち，栗林澄夫学長より，「コロナ禍においても，学生と教職員の命，安全を守りながら事業を継続し，組織としての責任を果たさなければならない。今回の研修で，危機発生時にどのような対応が必要か具体的に検討していただきたい」と挨拶がありました。 今回の研修は，新型コロナウイルス感染症罹患者が学生及び職員から発生するという想定を行い，その状況下における各課・室での具体的な業務を検討するというものでした。 事前にどのような危機事象が発生するかは告知せず，研修当日に発生事案の内容及び詳細が各課・室に伝えられました。各課・室では，通知された危機事象に対してどのような対応を取るべきかを検討し，その検討内容や反省点などについて全体共有しました。 新津勝二理事・事務局長は，「危機発生時は，危機事象への対応を行うと同時に，通常業務も優先順位をつけて行わなければならない」「訓練とわかっていてもパニックになることがある。このような研修は回数を重ねるべきである」と意見を述べました。 危機管理室の委員である後藤健介准教授は，「今回はオンラインでの研修だったが，災害時はデジタルな方法による情報伝達が困難になりうるため，アナログな情報伝達方法も準備しておくことや，常日頃から危機意識を持っておくことが重要である」と今回の訓練を講評しました。 参加した職員からは，「日常では十分に想定できない非常事態について，たとえ机上といえ体験することで，より身近に感じる事ができ，危機意識の向上につながった」「近い将来発生が予想されている南海トラフ地震や毎年のように発生している豪雨災害，そして現在の新型コロナウイルス感染症対策と，今の時代は常に危機対応を意識した訓練，備えが欠かせないものであると再認識した」などの感想が寄せられました。 本学では，今回の研修を通して検討された内容について，実際に災害が発生した際にも活用できると考えられるため，危機事象発生時の業務ごとのチェックリストを作成し，災害発生時の対策を図っていく予定です。
危機事象への対応を検討している事務職員
後藤准教授からの講評の様子
（総務課）