大阪教育大学では，文部科学省より「令和5年度 教師の養成・採用・研修の一体的改革推進事業」テーマ3「理論と実践の往還を通じた教育実習等の在り方に関する研究」を受託し，「教育効果の改善に資する教育実習等実施ガイドライン」を作成致しました。 教職を志望する学生数の減少，教員採用試験における競争率（採用倍率）の低下の懸念が強まる近年，教員養成課程や教職課程での学修を通して教職を志望する学生が増えるとともに，学生1人ひとりが教職へのモチベーションを向上させつつ，教師に求められる資質・能力を伸長できることが求められています。とりわけ，教育実習は教職科目の中でも，学校現場において教師と同じような立場で実践的な教育活動を一定期間経験する大変重要な機会であり，教育実習のあり方が，教職へ進もうとする学生の背中を後押しするか，それともその道を離れるかのメルクマールの1つであると言っても過言ではありません。 教育実習を通して子どもと関わり，指導や支援，ファシリテートをおこない，実習校の教職員とともに活動し，子どもの前に立って授業をおこなうといった経験が，学生の教職へのモチベーションを高め，採用へとつながっていくよう，教員養成に携わる大学関係者は，教育実習における学生の学修をより良いものにしていくよう改善する責任を負っています。 本調査研究では，国公私立大学にアンケート調査ならびにインタビュー調査をおこない，その結果を取りまとめる中で見えてきた，教育実習の教育効果を見直し，改善するために有効と思われる事項をガイドラインのかたちにしました。 教職課程を持つ大学は多数あり、また，大学の規模，実習生数，実習によって取得できる免許種や実習校種などにより教育実習のあり方はいろいろです。そうした条件によっても，このガイドラインが提示する内容は，比較的実現可能かあるいは困難か，実効性が見込めそうか，まったくの理想論かなど，受け止めもさまざまでしょう。 ガイドラインを御一読いただくことで，これまでの教育実習のあり方についてふりかえったり，新たなヒントを得たり，さらに改善につなげていただくことができれば幸いです。