ICTの活用状況と今後の学校教育について全学FD事業を実施

2022.02.07

ICTの活用状況と今後の学校教育について全学FD事業を実施

 地域連携・教育推進センターが、12月21日(火)に全学FD(*1)事業「ICTの活用状況とこれからの学校教育」をオンラインで開催しました。
 この事業は学校教育部門の吉川年幸特任教授が担当する授業「学校の役割と経営」を活用して実施したもので、特別講師として松原市教育長の美濃亮氏を招き、本学の教職員30名に加え、学生約100名が参加しました。
 美濃氏は、大学と企業が連携して作成した教材をもとに、GIGAスクール構想により一人一台コンピューターの環境が全国の小中学校において整備された状況を踏まえ、情報モラル教育の重要性と今後のあり方について、教育現場の実情や取組事例を説明しました。また、学生のキャリア教育の充実を図るため、松原市が行っている様々な教育課題の解決に向けた政策立案業務にチャレンジできる「アドバンス・インターンシップ(*2)」についても紹介しました。
 参加者からは、「トラブル回避につながるモラル教育や、オンライン授業を実際に行う際の具体的なマナーやルールの徹底が必要であることが明確にされていて、非常に分かりやすかった」「教員養成大学、学校、教育委員会が、様々な場面や段階でさらに協力していくことが必要だと感じた」などの声が寄せられました。

*1 FDは、ファカルティディベロップメント(Faculty Development)の略。大学教員の授業内容や教育方法を改善し向上させるための取組。
*2 アドバンス・インターンシップは、大学、大学院、短期大学の学生が、教育行政に対する理解を深め、よりよい教育行政の在り方について考え議論し、実現可能性の高い政策立案を行うことをめざすサポートをする松原市の取組。学生がこの体験を通じて、自己の適性や将来設計について見つめ直すとともに、主体的な職業選択や職業意識の醸成を図ることを目的としている。


説明を行う美濃氏


当日使用されたスライド

 

(学術連携課)