「伝えよう！地球温暖化～それぞれの目線から考える～」シンポジウム（主催：環境省，共催：読売新聞社，中日新聞社，後援：大阪教育大学）が，2月13日（土）に天王寺キャンパスで開催され，理科教育講座の吉本直弘准教授が，学校における地球温暖化に関する学習の現状と課題をテーマに，約200人の参加者の前で講演しました。 吉本准教授は地球温暖化に関する教育課題として，「複雑な地球温暖化問題を解決していくためには，体系的な思考力とともに積極的に取り組む姿勢の育成が必要ですが，理科における知識の活用力には課題があり，また，中学生になると理科の学習意欲が大きく低下します。子どもたちが地球温暖化について主体的に学んでいくためには，観察・実験など心に残る授業を工夫して，地球や自然現象のすばらしさや不思議さを伝え，地球環境問題への興味を抱かせることが必要です」と提唱しました。 その他の講演では，気象予報士の蓬莱大介氏が，過去の気象データを示して，気象災害の局地化・集中化・激甚化が進んでいると警鐘を鳴らし，その緩和・適応策として，植林や自然エネルギーへの転換など，温暖化の原因である温室効果ガスを減らす取り組みの推進や，天気予報のチェックによる災害への備えが重要だと語りました。また，読売新聞東京本社編集委員の河野博子氏が，京都議定書に代わる，地球温暖化対策の新たな枠組みとなるパリ協定について報告し，加盟する196か国・地域すべてが，削減目標・行動を自主的に設定する，全員参加型の枠組みであると解説しました。 この後，積水ハウス株式会社執行役員環境推進部長の石田建一氏を交えたトークセッションが開かれました。地球温暖化対策について各人が取り組みを紹介し，対策の重要性を世にどう訴えていくかを，それぞれの立場から語り合った結果，共通の意見として，規模の大きさゆえ，今そこにある危機として認識されにくい難しさを挙げました。そのうえで，石田氏は事業活動と環境保全を一体化し，利益と環境，顧客満足が結びつくシステム開発を，蓬莱氏は出前授業など，一般に向けて気象情報を身近に知ってもらうイベントの実施を，河野氏は意識啓発を促すための企画づくりを，そして吉本准教授は，子どもたちにこの問題について自分の言葉で表現できる教員の養成を，それぞれめざしていくと語りました。 参加者からは，「環境問題について，学校教育でもっと力を入れてほしい」「多角的な視点から論題を把握でき，参考になった」などの声が寄せられました。
[左写真]トークセッションの様子（左から，河野博子氏，蓬莱大介氏，吉本直弘准教授，石田建一氏）[右写真]講演する吉本直弘准教授
（広報室）