ラボ訪問 串田 一雅 教授・堀 一繁 教授

VR教材で実現する主体的・対話的で深い学び

理数情報教育系
串田 一雅 教授
堀 一繁 教授

 

きっかけ・背景

A.令和元年度より進められてきたGIGAスクール構想により、児童生徒に対して1人1台端末環境が整備されました。それに伴い、利用が減った既存のPC教室の活用方法について検討が必要になっていることから、堀教授のもと、株式会社マウスコンピューター「次世代PC教室プロジェクト」という共同研究を実施しています。
このプロジェクトにおいて、スーパーサイエンスハイスクール(SSH)をはじめとした先進的取組を実施している学校へのヒアリングや、パソコンのスペックの検討を行うなかで、登校できない子どもにどのような教育コンテンツが提供できるか、例えばPC教室にハイスペックPCを導入してVR教材を作成できるのではないか、その際どのようなスペックのPCが必要かを調べてはどうか、というアイデアが浮上してきました。そこで、串田教授のもと、高校物理の学習内容に沿ったVR教材の作成と、それに必要なスペックの調査、実際に学校の先生がVR教材を作成する際の負担感などの検証を行うことになりました。


研究の概要について教えてください

A.作成したVR教材は、大学1回生の実験科目の授業でも使用しています。従来、実験器具の使い方などテキストでは理解しづらい内容は、先輩が直接指導していましたが、その雰囲気を3Dカメラを用いた教材で再現できるのではないかと考えました。複数の3Dカメラを使うことで視野の切り替えができ、画像編集も省力化できます。使用する学生にとっても有益なだけでなく、教材開発の手間が省け、時間の短縮にもなります。
また、学校現場への導入の障害にならないよう、VRゴーグルに依存せずに1人1台端末のパソコンやスマートフォンなどで利用できる教材を開発しています。
今回作成した教材は高校物理を題材にしていますが、教材の作り方という点では小・中・高校の先生に対してノウハウを提供できます。理科教育学会などで発表すると、小学校の先生から質問をいただくことも多いです。教材の内容は、VRと親和性が高いかどうかを見極めながら選定する必要があります。実験安全についての教材を作成していますが、実験している後ろでこんなことをしたら薬品がこぼれて背中にかかるリスクがある、といった状況の把握は3次元的な視点がないと指導しづらいため、VRが有効です。今まではビデオで2次元で見せていたものを、VRで3次元で示すことで生徒自身の動きが反映され、気づきが生まれるのです。


やりがいは?

A.[串田]研究に携わっている本学の学生が、手に取るように成長しているのが分かるというところです。学生の成長には驚かされました。また、一度教材を作成すると教材開発の手間が省けて、現場の先生の働く時間を短縮できるため、先生の働き方改革へも貢献することができると思います。学生の成長も感じられるうえに、研究の成果を学校現場につなげられるところに魅力を感じています。
[堀]指導スキルは先生個人に依存しており、その先生がほかの学校などに異動されると引き継がれないことが多いのですが、このVR教材を使用した授業では、一定の指導内容が担保できるので、指導の持続性の面でもメリットがあります。


研究に対する思いと今後の展望について

A.[堀]VR 教材を開発することで、不登校、病気などで登校できない子どもたちも、学校に来ないと体験できなかった理科実験などを学校外で体験できるようになることをめざしています。今までの映像授業は、生徒にとっては受身的な構成になりがちでした。VRを使うことによって、子どもたちの主体的な学びを喚起することができます。将来的には、インタラクティブ授業やロボット技術などと組み合わせ、VR内で実際に物をさわるような感覚を組み込んで臨場感を向上させるきっかけになればいいなと思います。他大学でも同様の研究が進められていますが、本学が保有している教育に関するリソース、例えば教育心理や生徒行動学の知見などを組み込むことで、教育系大学ならではの特色が出せると期待しています。
[串田]VR教材によって、場所と時間だけでなく、言語の制約からも自由になることができると考えています。大阪府八尾市では、外国籍の子どもたち、特にベトナム籍の子どもたちが増えており、現場の先生方が苦労されています。現在、私の指導するベトナム人の留学生に協力してもらい、ベトナム語での教材の作成にも取り組んでいるところです。彼は、本学大学院・国際協働教育コースで日本型教育システム開発領域を専攻していますが、この領域がめざす、日本の教育を海外に普及させるという点においても、この研究はマッチしています。生成 AIを使用すれば、ベトナム語に限らずどんな言語でも対応できるはずです。研究を公表することで、日本に限らず、将来的には海外においても発展していけばいいですね。


(2024年8月取材)
※掲載内容はすべて取材当時のものです。

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